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転職成功事例

6月26日現在、西野JAPANはランキング4位!?

消費財/ラグジュアリー | 2018年6月26日

グループH、FIFAランキング61位の日本は初戦で同16位のコロンビアを撃破。2戦目も格上27位のセネガルと引き分け、勝ち点4で決勝進出に王手をかけました。ベテランが多く「おっさんJAPAN」なんて呼ばれたりもしていますが、長谷部、本田、香川、長友、みんな元気です。グループAでは出場国中、FIFAランキングが最低の70位・ロシアが連勝で決勝へ。Fでは逆に1位のドイツがメキシコに敗れるなど大苦戦。FIFAランキングも当てになりませんね。そんな中、別のランキングではなんと、日本が堂々4位に選出されています。それが英国紙によるユニフォームの人気格付け。出場32ヶ国のホーム&アウェー全64着の中で、日本のホーム用が4位に挙げられているのです。1999年から日本代表のユニフォームを手がけるアディダス社によると、藍をベースにした「リアル・ジャパンブルー」のテーマは「勝ち色」とのこと。それが海外でも「心と記憶に刻まれるに値するもの」と評価されているようです。ちなみにユニフォーム人気の3位はブラジル・アウェー用、2位はドイツ・ホーム用、そして1位はコロンビア・ホーム用。さて残すはポーランド戦。FIFAランキングは8位ですが、ユニフォーム人気ではホーム用がようやく24位。楽勝ですね。

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新卒は広き門。第二新卒は狭き門。

消費財/ラグジュアリー | 2018年4月10日

すでに2019年の新卒の就活が佳境に入っていますが、世間ではちょうど各社が2018年の新入社員を迎える頃。厚労省は先日、その2018年新卒の就職内定率(2月1日現在)が過去最高の91.2%に達したと発表しました。2011年の77.4%から7年連続の増加で、「完全売り手市場」の傾向がさらに強くなったカタチです。こうした内定率とよく比較されるのが「3年内離職率」。新卒社員が3年以内に退社する割合を示す数字ですが、これがここ数年、実に安定しています。2011年から内定率が上がり続ける中、離職率は32.4%→32.3%→31.9%→32.2%…とほぼ横ばい。つまり毎年、新卒入社した社員の3割強が3年以内に「第二新卒」となっているのです。その中には新卒で入社できなかった大手への転職を目指す人も多いようですが、現実はそんなに甘くありません。第二新卒を積極採用するのは中小やベンチャーが中心。そもそも新卒で十分に人材を確保でき、しかも離職率の低い大手は第二新卒を募集する必要がないのですから。もう一度、自分を見つめ直し、本当に自分に合う会社で、新たなキャリアをスタートさせるのがいいかもしれませんね。

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義理よりも、愛よりも友よりも、自分。

消費財/ラグジュアリー | 2018年2月14日

日本は義理チョコをやめよう。日経新聞に掲載されたゴディバ・ジャパンの意見広告が話題となった今年のバレンタイン。実際、職場の男性にチョコを贈る日本独特の文化を「負担に感じる」という人は年々増え続けているようです。しかしそれと同時に進んでするのがバレンタインの多様化です。好きな男性に贈るという本来の主旨に則った「本命チョコ」。親しい女友達に贈る「友チョコ」。さらにバレンタインに女性だけでパーティーを楽しむ「ギャレンタイン」、男性が好きな女性に贈る「逆バレンタイン」なんていうのまで…。中でも急速に市民権を獲得しつつあるのが、自分のための「ご褒美チョコ」です。ある調査によると「ご褒美チョコ」を購入する女性はいまや56.9%にのぼり、本命チョコの36.1%、友チョコの23.8%を圧倒。予算額も3994円と、本命の3391円を上回ります。そもそもローマ時代に殉教した聖バレンタインにちなんだ祭日を、ある菓子メーカーが販売促進に利用したことで始まった日本のバレンタイン。義理が廃れても、友達や自分がいる。結果、ここ5年間のチョコの販売額は毎年5%程度、伸び続けています。携帯と同様、ガラパゴス的に発展してきた日本の国民的行事。来年は何チョコが登場するでしょうか。

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24時間で2兆5000億円の売上って…

消費財/ラグジュアリー | 2017年12月 1日

11月11日。日本では「ポッキー・プリッツの日」ですが、中国では「独身の日」とされ、世界最大のネットセールが開催されています。最大手のアリババが2009年に始めたのですが、初年度の売上は1億元(約16.6億円)未満でした。それが今年は24時間の取引額で1500億元(約2兆5000億円=約223億ドル)を記録。これ、エストニアやネパールの年間GDPに匹敵する額です。このバカ騒ぎ…失礼、「大盛況」を支えているのが実は海外の企業。今年、アリババのセールには14万以上の企業・ブランドが参加したそうですが、うち6万(昨年の5.5倍)が海外勢。国別では日本が1位で化粧品や紙おむつ、家電などが爆発的に売れたようです。こうした国を越えるネット取引は「越境EC」と呼ばれ、すでに一つの事業領域になっています。例えば中国向け越境ECを主とする「インアゴーラ」という会社は日中両国に拠点を起き、2015年から商品の拡充、流通網の構築、プロモーションなどを一気通貫で行っています。そこへ先日、伊藤忠商事が大型投資をすると発表しました。そして求人サイトにはすでに「越境ECコンサルタント」なる職種が登場し始めているとか…。2020年にはさらに4兆円の拡大が見込まれるこの市場に注目していきましょう。

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百貨店復活のカギは、やはり中国人観光客?

消費財/ラグジュアリー | 2017年8月29日

中国人観光客の「爆買い」がひと段落して以降、苦戦の続く百貨店業界。2016年にはついに売上高が6兆円を割り込み、閉店も相次ぎました。ところが2017年に入り、回復の兆しが見えてきたというのです。例えば高島屋大阪店では6階の育児用品売り場が連日の大賑わい。中でも「ドクターベッタ」という哺乳瓶がバカ売れのようです。飲み口の手前部分がカーブしているため、赤ちゃんの上体を起こしたままでミルクを飲ませることができ、誤嚥防止、ゲップ軽減の効果がある…。そんな評判をネットで見たママさんたちが殺到しているのです。さらにブランドごとの売り場を「出産準備」「おでかけ」といったシーン別に再構成したことも奏功し、「哺乳瓶効果」が子ども服や骨盤ベルトなどにも波及。子ども用品が店舗全体の売上回復をけん引しているとか。ちなみに、この「ママさんたち」は関西国際空港に降り立った中国人観光客の皆さん。LCC(格安航空会社)の普及で大阪を訪れる中国人が増え続ける中、彼らにどんな提案ができるかが百貨店の今後のカギになりそうです。しかしこれも長続きする保証はありません。本当の「百貨店復権」は、日本人にいかに新しい価値観・世界観を提供できるかにかかっているような気もします。

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