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転職成功事例

ロボット大工 vs 東大卒大工

自動車/機械/電気 | 2018年6月19日

近い将来、大工が大幅に不足する。野村総研がそんな予測を出しました。2010年から2030年の20年で新築着工数は27%減るものの、60代の熟練工の退職などで大工の数は半減するというのです。そんな状況に大手ハウスメーカーはロボット活用を急いでいます。例えば積水ハウスは、すでにAIを搭載した「天井石膏ボード施工ロボット」を開発。2020年の導入を目指しているそうです。一方、真逆の発想で注目を集めているのが静岡の「平成建設」。こちらは全社員の4割、200人以上が大工などの現業職ですが、その多くが新卒採用で、しかも東大・京大・早大・慶大などの一流大出身者が目白押しです。社長の秋元氏はかつて子どもの憧れの仕事だった大工の「復権」を目指し、そのやり甲斐や面白さを合同会社説明会などで熱弁。社内では師弟制度的な指導を廃止し、基礎・足場・型枠などもすべて自社で手がける体制を整えました。さらに大手ゼネコン並みの初任給やインターンシップ制度を用意し、徐々に大卒の採用を増やしていったそうです。結果、一流大卒の大工がグッドデザイン賞を受賞したり、「家を引き渡すのが寂しい」というほど仕事に熱中したり…。そんな「モノづくり」の楽しさ、ロボット大工にゃわかんねぇだろうなぁ。

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いざ、インドへ! ススギ・ホンダに続く企業は…

自動車/機械/電気 | 2018年4月23日

2017年度の新車販売台数で、インドがドイツを抜いて世界4位に浮上。4位と5位が入れ替わっただけと思われるかもしれませんが、これがちょっとしたニュースになっています。ドイツが対前年3%増の385万台だったのに対し、インドは同10%増の401万台。初めて400万台を突破したのです。ちなみに1位は断トツ2887万台の中国。それに比べれば1/7程度なのですが、インドの人口は中国に匹敵する13.7億人。「眠れる需要」にお目覚めの兆しが見えてきたのでは、というのです。そんな有望なインド市場ですが、日経企業の進出は芳しいとはいえません。インド人の収入レベルが低く、さらに倹約家であるための「消費の壁」。長期雇用という考え方がないために起こる現地での「雇用の壁」。こうした壁のせいで、日本のBtoCのモデルが1〜2年で撤退するケースが多いというのです。もちろん成功例がないワケではありません。自動車では「マルチ・スズキ」が50%以上のトップシェア、バイクでは「ホンダ」が29%で第2位のシェア。ともに現地市場に合わせた商品展開で売上を伸ばしています。さて、この2社に続くのはどんな企業か。実はいま求人市場では、密かにインド関連の募集が現れ始めています。我こそという方は、いざインドヘ!

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平昌五輪、スキージャンプ台の強風に挑む日本勢!

自動車/機械/電気 | 2018年2月14日

といっても、高梨選手や葛西選手のことではありません。日本勢とは静岡県島田市の「ナカダ産業」「小沢テント」という会社です。テレビ中継で試合が度々中断されるのをご覧になった方も多いと思いますが、平昌のジャンプ台は風が強いことで有名です。しかし国際スキー連盟の規定では、基本的に風速3メートル未満でなければ競技を行えません。そこで白羽の矢が立ったのが長野五輪で防風ネットを担当した「ナカダ産業」です。同社は競技場の防風・防球ネットを年間2000トンも生産しており、陸上ネットでは日本一のシェア。もちろん技術力にも定評があります。しかし平昌の風は予想以上の強敵。「10メートルの風を3メートルに抑えろ」という無茶振りがあったそうですが、通常の製品ではネットのつなぎ目が弱く、同じ島田市で縫製を得意とする「小沢テント」に協力を要請。さらに最終段階で長野では使わなかった金具を用い、強度を確保したそうです。「あんな風の強い台で競技は無理」という批判もあるようですが、風速計と連動してネットが自動的に上下するという高度な技術がなければ、そもそも「中断」くらいでは済まなかったかもしれません。その技術で日本選手のときだけ有利な風を…というのは反則ですね。失礼。

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孫正義氏、「ペッパー」の次は「バク宙ロボ」

自動車/機械/電気 | 2017年12月 4日

皆さんもご覧になったはず。ロボットが台の上から見事に「バク宙」をキメる映像を。11月半ばにYouTubeで公開され、わずか1週間で1000万再生を突破し、TVでも取り上げられました。そのロボット「アトラス」を開発したのが、米国のボストン・ダイナミクス。1992年の創業で、国防総省傘下機関からの助成金、つまり軍事予算を背景に高いロボット技術を培ってきた会社です。2012年には時速45kmで走る4足歩行ロボットを発表し、YouTubeで「ウサイン・ボルトより速い」と話題に。さらに2013年には、その技術に目をつけたグーグルの新技術開発部門に買収されたことで話題に。そして今年6月、今度はソフトバンクによる買収発表でまた話題に…。そんなボストン・ダイナミクス社のCEO、マーク・レイバート氏が先日、「こうしたロボットをアンドロイド(スマホのOS)のようなプラットフォームにする」と、今後の構想を明らかにしまた。「カメラやアームを組み付けたり、ソフトウエアの仕様を変えたりしながら、人間の指示で様々な用途に使えるように」というのです。一部には「この買収でペッパーが2本の脚を手にいれるかも」という憶測もあるようですが、ソフトバンクの支援で開発が加速するのは間違いなさそうです。

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ガソリン車の次代争い、燃料電池車の追い上げなるか。

自動車/機械/電気 | 2017年8月30日

インドは2030年までに国内で販売する自動車をすべてEV(電気自動車)にするという政策を発表。フランスや英国も2040年をめどにガソリン車・ディーゼル車の販売を禁止し、EVに移行すると報じられています。そんな中、米国では世界最大級のEV専門メーカー、テスラ車が中型セダンの生産を開始し、EV累計販売数トップの日産も「リーフ」の第二世代を発表。ガソリン車の次の主権争いはEVが大きくリードしています。しかしEVにも弱点はあります。充電時間がかかる割に走行距離が短い。何より発電時に二酸化炭素が出る。その点、水素エネルギーの燃料電池車は3分の水素充填で600km超を走行。水素の製造過程で二酸化炭素が出るという問題も、トヨタと東芝が研究を進めていて、これが成功すれば完全な「炭素フリー」を実現できます。しかししかし、トヨタの燃料電池車「MIRAI」は723万円と超高額。水素ステーションも設置費が高く、普及が進みません。しかししかししかし、ここへきて燃料電池車には東京五輪という追い風も。小池都知事が2020年に燃料電池車の定期バスを一気に導入し、選手村にも水素ステーションを作ると発表したのです。現在、EVの世界普及率はわずか1%。燃料電池車の巻き返し、あるかもしれませんね。

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